iPhoneアプリでトップスタートとなったDOWNTOWN+、初月DL50万、広告インプレッション3,000万以上を記録

初月DL数50万を記録したDOWNTOWN+、日本のOTT StreamingアプリではTVerに次ぐ3位に

2025年11月1日よりサービスを開始した『DOWNTOWN+』は、お笑いコンビダウンタウンのコンテンツを独自のプラットフォームで有料配信する新サービスです。2024年1月から芸能活動を休止していた松本人志の復帰の場としても大きな注目を集めました。

『DOWNTOWN+』のコンテンツとしては、ダウンタウンの過去出演番組、映画作品、松本人志がプロデュース・出演する新作、ユーザー参加型大喜利の新コミュニティなどが中心となっています（2025年11月末現在）。コンテンツの予告動画を配信している公式YouTubeのチャンネル登録者数は35万人以上、Xでも27万人以上のフォロワーを獲得しています。

Sensor Towerのデータによると、サービス開始初月（2025年11月1日から11月30日）の『DOWNTOWN+』のダウンロード数は、約50万を記録しました。同期間の日本におけるOTT Streamingアプリのダウンロード数ランキングでは、『NHKプラス』（NHK）、『Tver』に次ぐ3位のポジションとなりました。

上位2つのアプリは、TV放送の番組を軸としたコンテンツ構成となっていますが、『DOWNTOWN+』はTVでの放送がないコンテンツがメインとなっており、オリジナルコンテンツへの需要の高さがわかります。

同期間の『DOWNTOWN+』のデバイス別ダウンロード数シェアを見ると、iPhoneとAndroidがそれぞれ45％、iPadが10％となっています。

Android向けにはTV用アプリも用意されており、大画面でダウンタウンのお笑いコンテンツを楽しみたい層へのリーチもしていることから、バランスよく分布していることがわかります。

『DOWNTOWN+』の初動の勢いは、ランキングからも確認できます。Sensor Towerのデータによると、日本におけるエンタメアプリのダウンロード数ランキングにおいて、サービス開始の11月1日にiPhoneおよびiPadでトップ、11月2日にはAndroidでもトップを獲得しました。

また、サービス開始1週間はいずれのプラットフォームでもトップ10圏内を維持するなど、新プラットフォームのローンチとしては好調な滑り出しと言えます。

ABEMAやU-NEXTの広告展開では1,000万以上のインプレッション

『DOWNTOWN+』の料金は、月額1,100円、年払いでは11,000円となっています（2025年12月時点）。年払いでは料金がお得になるほか、番組観覧への応募（不定期開催）も可能となっています。

また、ダウンタウン過去出演作品や生配信、お笑い帝国大学（大喜利コミュニティ）のコンテンツは除外されているものの、月々の料金が770円のプランがあり、これはABEMA、Prime Video、U-NEXTのプラットフォームから視聴できます（2025年11月末現在）。

これらのプラットフォームは、『DOWNTOWN+』のサービス開始に合わせて広告展開を実施しています。Pathmaticsのデータによると、ABEMA（タイプ1）とU-NEXTがX上で展開した広告は、いずれも1,000万以上のインプレッションを記録しました。

ABEMA（タイプ1）の広告インプレッションは、同社の2025年11月のXにおける広告ではインプレッショントップになっています。また、U-NEXTでは、XとTikToKを合わせた広告インプレッションが2,000万以上となるなど、『DOWNTOWN+』の注目度の高さがデータからわかります。

コンテンツの有料配信ビジネスは、継続が難しいという意見も見られますが、今後『DOWNTOWN+』がどのようなコンテンツを用意してビジネス展開をしていくのかに注目が高まります。

Sensor TowerのApp Performance Insightsのユーザーは、過去のパフォーマンス指標に加えて、アプリ収益とアプリダウンロード数の推定値を見ることができます。本レポートのSensor Towerの収益予測はApp StoreおよびGoogle Playからのもので、ユーザー総消費額を表しています。

また、データにはサードパーティのAndroidマーケットデータは含まれておらず、App StoreもしくはGoogle Playアカウントの初回ダウンロードのみ集計しています。同じアカウントが他のデバイス、もしくは同じデバイスで行った重複ダウンロードは集計に含まれていません。ダウンロードデータは同じアプリの異なるバージョンもまとめて集計しています（例：FacebookとFacebook Lite）。なお、Google Playは中国本土では利用できません。

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